大恐慌

1929年に始まった世界恐慌は、世界中の経済に大きな打撃を与え、未曾有の不況を引き起こしました。株の価値は暴落し、多くの会社が倒産に追い込まれ、人々は職を失い、苦しい生活を強いられました。人々は日々の暮らしに困窮し、社会全体に不安が広がりました。この恐慌は、当時の経済学の主流であった新古典派経済学にとって、大きな課題となりました。 新古典派経済学は、市場の力によって経済は常に良い状態に向かい、働く意思のある人は皆仕事に就けると考えていました。しかし、現実には深刻な不況となり、多くの人が職を失ったにもかかわらず、市場は自ら回復する様子を見せませんでした。経済学の教科書で説明されているような市場の調整機能は、現実にはうまく働かなかったのです。 この市場の機能不全ともいえる状況に、イギリスの経済学者であるジョン・メイナード・ケインズは疑問を投げかけました。彼は、市場がうまく働かず、不況から抜け出せない真の原因を探ろうとしました。ケインズは、従来の経済学では説明できないこの状況を分析し、政府が積極的に経済に介入する必要性を主張しました。具体的には、公共事業などを通じて需要を作り出し、経済を活性化させる政策を提唱しました。このケインズの考え方は、後の経済政策に大きな影響を与え、世界恐慌からの脱却に重要な役割を果たしました。世界恐慌は、経済学の考え方を見直す大きな転換点となり、その後の経済学の発展に大きく貢献したと言えるでしょう。