マクロ経済

経済の停滞と物価上昇という、一見矛盾する現象が同時に起こることをスタグフレーションと言います。通常、景気が良い時は需要が高まり物価も上がりますが、景気が悪い時は需要が冷え込み物価は安定するか下がります。ところが、スタグフレーションはこの常識とは反対の動きを見せるため、対策が難しく厄介な経済現象なのです。 スタグフレーションでは、景気が低迷し経済成長が鈍化しているにも関わらず、物価は上昇し続けます。これは家計にとって大きな負担となります。収入が増えないどころか減る可能性もある中で、生活必需品などの値段が上がれば、生活は苦しくなり消費を控えるようになります。消費の減少は経済活動をさらに停滞させる要因となります。 企業もまた、スタグフレーションの悪影響を受けます。景気の低迷で売上が減少する一方、物価上昇で原材料費や人件費などのコストが増加します。売上減少とコスト増加という板挟みの状態に陥り、新たな設備投資や事業拡大を控えるようになります。企業活動の停滞は、経済全体の縮小につながり、失業率の増加といった深刻な問題を引き起こす可能性があります。 スタグフレーション下では、従来の経済対策の効果が薄れることが問題をさらに複雑化させます。例えば、景気を刺激するために金融緩和策を実施すると、物価上昇を加速させる可能性があります。逆に、物価上昇を抑えるために金融引き締め策をとると、景気後退を悪化させるリスクがあります。政府や中央銀行は効果的な対策を見つけることに苦労し、対応の遅れは経済状況をさらに悪化させる恐れがあります。 スタグフレーションは過去にも発生しています。１９７０年代のオイルショックが良い例です。原油価格の高騰をきっかけに世界的にスタグフレーションが発生し、深刻な経済危機に陥りました。歴史から学ぶことは重要であり、将来もスタグフレーションが起こる可能性を常に念頭に置き、経済状況の変化に注意を払う必要があります。

お金の世界は、まるで海の波のように常に動いています。良い時もあれば悪い時もあり、この繰り返しを景気循環と呼びます。中でも、およそ１０年周期で訪れる大きな波をジュグラーの波と言います。これは、フランスの経済学者であるジュグラーさんが考えた考え方で、お金の流れの盛衰を予想するのに役立ちます。例えば、外貨預金のような投資を考える時、この景気循環を理解することはとても大切です。 景気には、大きく分けて４つの段階があります。まず、景気が上向きの時期である「好況期」です。この時期は、物やサービスがよく売れ、企業は利益をたくさん上げます。雇用も増え、人々の収入も増えるので、消費も活発になります。次に来るのが「後退期」です。好況の勢いが弱まり、物やサービスの売れ行きが悪くなってきます。企業の利益は減り始め、失業者が増え始めることもあります。そして訪れるのが「不況期」です。この時期は、物価が下がり、企業の倒産や失業が深刻化します。人々は将来に不安を感じ、消費を控えるようになります。不況の底を過ぎると、景気は徐々に回復に向かいます。これが「回復期」です。企業の生産活動が再び活発になり、雇用も徐々に増えていきます。人々の消費意欲も戻り始め、景気は再び上向き始めます。 この景気の波をうまく利用することが、投資で成功する鍵です。景気が良い時には積極的に投資を行い、悪い時には慎重になる。好況期には、株や不動産など、値上がりが見込める投資商品に投資するのが良いでしょう。逆に、不況期には、安全な資産、例えば国債などへの投資を検討するのが賢明です。景気循環を理解し、適切な時期に適切な投資を行うことで、利益を大きく増やすことができるでしょう。反対に、景気循環を無視すると、大きな損失を被る可能性があります。ですから、投資を行う際は、常に景気動向に気を配ることが大切です。

お金を殖やす世界は、まるで海の波のようです。寄せては返す波のように、経済は良い時と悪い時を繰り返します。この波をうまく乗りこなすことが、投資で成功するための鍵となります。そのためには、経済の波、つまり景気の循環をよく理解することが大切です。 景気の循環とは、経済活動の活発さが周期的に変化する現象です。活発な時期は好景気と呼ばれ、企業の生産活動が盛んになり、雇用も増え、人々の消費も活発になります。お店はどこも賑わい、街全体に活気があふれます。反対に、経済活動が停滞している時期は不景気と呼ばれ、企業は生産を減らし、雇用も減り、人々の消費も落ち込みます。街の雰囲気もどこか暗くなります。好景気と不景気は、様々な要因が複雑に絡み合って起こりますが、ある程度の周期で繰り返されることが知られています。 この経済の波をうまく乗りこなすためには、今が景気のどの段階にあるのかを的確に見極める必要があります。好景気の波に乗るためには、成長が期待される分野に積極的に投資をすることが重要です。例えば、新しい技術やサービスが登場した時、それに関連する企業に投資することで、大きな利益を得られる可能性があります。しかし、好景気は永遠に続くものではありません。好景気がピークに達すると、やがて反転し、不景気へと向かいます。この変化を見逃すと、大きな損失を被る可能性があります。 不景気は投資にとって難しい時期ですが、同時に大きなチャンスも潜んでいます。不景気で株価が下落した時は、優良な企業の株を割安で購入する絶好の機会となります。景気が回復した時に、これらの株は大きな利益をもたらしてくれるでしょう。このように、経済の波を理解し、適切な時期に適切な投資を行うことで、着実に資産を増やすことができます。大切なのは、常に経済の動向に注意を払い、学び続ける姿勢を持つことです。

国際収支とは、ある国に住む人と住んでいない人との間で、一定期間（通常は一年間）に行われたお金のやり取りをすべて記録したものです。これは例えるなら家計簿のようなもので、国の経済活動を世界との関係の中で把握するために欠かせない統計です。 国際収支は、経常収支、資本収支、金融収支の大きく三つの部分に分かれています。経常収支は、貿易のようにモノやサービスの輸出入でもたらされるお金の流れや、海外からの利子や配当金など、繰り返し発生する取引を記録します。貿易収支が赤字でも、海外からの投資による収入が多ければ、経常収支は黒字になることもあります。 資本収支は、特許権や商標権などの譲渡といった、形のない資産の取引を記録する部分です。比較的金額は小さいため、あまり注目されることはありません。金融収支は、外国への投資や、外国からの投資など、お金そのものの動きを記録します。例えば、日本企業が海外の工場にお金を出したり、外国の投資家が日本の株式を買ったりといった取引がここに含まれます。 これらの収支は、常にバランスが取れているように見えます。例えば、ある国が輸入にお金を使った場合、そのお金はどこからか出てきているはずです。それは、輸出で稼いだお金かもしれませんし、外国からの借金かもしれません。国際収支は、こうしたお金の流れを記録することで、国の経済の健全性や、世界におけるその国の立場を評価する重要な指標となります。また、将来の経済の動きや為替レートの変動を予測するのにも役立ちます。国際収支を理解することは、世界の経済の状況を理解する上で、非常に重要な第一歩と言えるでしょう。

ものの値段というのは、国によって違います。例えば、同じパンでも日本で買うのとアメリカで買うのとでは、値段が違うかもしれません。この値段の違いを物差しにして、国の間の通貨の交換比率、つまり為替レートが決まる、というのが購買力平価説です。 分かりやすく説明するために、日本で１００円で買えるパンを例に考えてみましょう。もし、アメリカの同じパンが１ドルで買えるとしたら、購買力平価説では、１ドルは１００円という為替レートがちょうど良い均衡レートになります。つまり、この為替レートであれば、日米どちらでパンを買っても値段は同じになるわけです。 では、もし為替レートが１ドル８０円だったらどうなるでしょうか。この場合、アメリカで１ドルのパンを輸入して、日本で売れば、８０円で買ったパンを１００円で売ることができ、差額の２０円が利益になります。このように、為替レートが購買力平価説で示される均衡レートからズレていると、割安な国から割高な国へ商品を売買することで利益を得ることができます。そして、この利益を狙った取引が増えてくると、今度は為替レート自体に影響を与えます。 例えば、アメリカのパンを日本で売る人が増えると、ドルを手に入れて円を売る人が増えます。すると、ドルの需要が高まり、円の需要が下がるため、円安ドル高へと為替レートが動いていきます。そして最終的には、１ドル１００円に近づくというわけです。このように、購買力平価説は、さまざまな商品やサービスの国際的な価格差が、為替レートの変動を通して、いずれは是正されていくという仕組みを表す考え方と言えます。ただし、現実の世界では輸送費や関税、為替レートがすぐに変わらないといった様々な要因があるため、購買力平価説の通りに為替レートが動くとは限りません。あくまでも理論的な目安として考えることが大切です。