遅行指標

景気の動きを掴むには、様々な経済指標を見る必要があります。その中で、遅行指標は、景気の変化に遅れて動く指標です。景気が良くなってから、あるいは悪くなってから、その動きを裏付けるように変化するため、景気の動きを後から確認する指標と言えます。 例えば、企業の設備投資を考えてみましょう。企業は、景気が良くなり利益が増えてから設備投資を増やし、景気が悪化して業績が落ち込んでから投資を減らす傾向があります。なぜなら、企業は将来の景気を予想しながら投資を行うため、今の景気を反映するまでに時間がかかるからです。設備投資額が増えているということは、しばらくの間、景気が上向きであったことを示し、逆に減っている場合は、景気が下向きになっていることを示唆します。 雇用も遅行指標の一つです。企業は業績が良い時は人を増やし、業績が悪い時は人を減らします。ですから、雇用に関する統計は、景気の変化に遅れて反応します。失業率が低下しているならば、景気はしばらくの間、好調であったことを示し、上昇しているならば、景気は下向き傾向にあることを示します。 消費者物価指数も遅れて動く指標です。景気が良くなると、需要が増え、物価が上昇しやすくなります。逆に景気が悪くなると、需要が減り、物価は下落しやすくなります。ですから、消費者物価指数の変化は、景気の変化に遅れて現れます。 このように、遅行指標は景気の変わり目をはっきりと示すものではありません。しかし、景気がどちらに向かっているのかを確認し、今後の景気を予想する上で大切な役割を果たします。過去の景気の動きを分析することで、今の景気の状態をより正確に理解し、今後の経済の動きを予想する助けとなるのです。